コンテナ建築の特長とメリット

建築専用の新造コンテナを使い、独自の建築工法でつくりあげるコンテナ建築。
そもそもコンテナ建築の住み心地は? 建物としての性能は? 

そんな疑問にお答えするため、まずはコンテナ建築に関する基礎知識=ポイントを解説します。

 

Point

建築専用コンテナだから安心の強度

当社が使用しているコンテナは、日本の建築基準法をクリアするJIS(日本工業規格)鋼材を使い、建築用に開発された建築専用の新造コンテナのほか、建築条件に応じたさまざまコンテナをケースバイケースで採用しています。

構造的には柱と梁のみで支えるラーメン構造を採用。外からの力を構造全体に分散させることで歪みやねじれが生じにくく、圧倒的な強度で構造体を支えます。

<サイズ表>
40フィート 長さ 12.116m×幅 2.438m×高さ 2.896m
20フィート 長さ  6.058m×幅 2.438m×高さ 2.896m
10フィート 長さ  3.025m×幅 2.438m×高さ 2.896m

※サイズは外寸。ハイキューブ(背高)タイプの場合
※床、壁、天井にそれぞれ断熱材を入れて内装を仕上げる場合の内寸は、
   この数字から内装材の仕上げを引いたサイズになります。

スタイリッシュで自由度の高いデザイン

シンプルなスクエア型のモジュールという条件を最大限に生かし、自由に配置したり組み合わせたりすることで、インパクトのあるフォルムを可能にするのはコンテナならでは。波型コルゲートパネルの独特の質感も、スタイリッシュな印象で大いに存在感を発揮します。

ラーメン構造だから大開口の窓やドア、間仕切りなしの大空間といった、ダイナミックなデザインや空間づくリは得意。一般建築同様に、内外装や床材にこだわったり、思い思いにアレンジすることも可能です。自由度の高いデザイン性はコンテナ建築の大きな魅力の一つです。

コンテナ建築の基本性能

波型コルゲートパネルでつくられたコンテナは、耐震性、遮音性、耐火性に優れ、強度も抜群です。重量鉄骨の建造物としてみなされるため、基本の耐用年数は少なくとも36年。外壁塗装などの必要なメンテナンスをきちんと施していけば、100年でも使うことができます。

鋼板だけに外気温の影響は受けやすく、快適な空間づくりのためには断熱材は不可欠です。グラスウールなどの一般的な断熱材のほか、高性能のウレタン吹き付けなどを採用することで、一年を通じて快適な居住空間を実現することができます。

 

圧倒的な工期短縮が可能

木造在来工法と異なり、建築確認申請中にさまざまな工程を進めることができるため、工期は大幅に短縮できます。
例えば、工場で窓やドアなどの開口部、屋根の加工をすませた状態で現場に運び込むため、現場での作業はコンテナ同士を組み立てるだけ。木造在来工法では約3ヶ月かかる棟上げが、コンテナの場合は約1日で完了します。

現場の基礎工事も同時に進めることができるため、工事完了後にコンテナ搬入し、すぐ設置作業に入ることができるのも大きなポイントです。

 

移設や増改築も難なくクリア

コンテナは非常に耐久性に優れたものです。

万が一、移転の必要が生じた場合、コンテナならば解体することなく、内外装や設備もほとんどそのままで、一部分のみ分解・補修をすれば移設、リユースすることができますし、移設費用もリーズナブルです。

また、増改築の場合も、コンテナ単位で追加することで空間の拡張が簡単&スピーディーに行えます。
例えば店舗の場合。最初は小規模からスタートし、成長するに
つれて店舗スペースを拡大したり、複合施設に変更したりと
いったプランの変更も、コンテナ建築なら大規模な増改築工事を
行うこともなく、フレキシブルに対応することができます。
※ただし、プランによってはできない場合もあります。

 

環境負荷の少ないエコ素材

施設の用途を変更する場合も、スクエアな形状を生かして大幅な改築ができるうえ、既存のコンテナを再利用することができます。

また、万が一、建物が不要になって撤廃する必要が生じた場合も、コンテナ自体の再利用が可能です。鋼材という性質上、産業廃棄物にならないため、環境への負荷を軽減することができ、処分費用も大幅に削減できます。

 

 

知っておきたい法律と税のこと

コンテナ建築は建築基準法が定める建築物とみなされるため、建てる前に建築確認申請を行い、確認認証の交付を受ける必要があります。これは、建築物の仕様が法律に即したものであるかを事前に確認するもので、建物の配置場所に問題はないか、構造上に問題はないかなどを厳しくチェックします。

万が一、建築基準法に適合しない場合は、違法建築物として行政から措置命令を受けたり、場合によっては処罰の対象となることがあります。

また、建築物とみなされるためコンテナ建築は固定資産税の対象になります。

以上、コンテナ建築の特長とメリットについてご理解いただけましたでしょうか。

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